日本動物分類学会誌(タクサ)に「ABSに関連した論文撤回と付随する問題（2021年2月13日現在までの経過報告）」が掲載されました。

「ABSに関連した論文撤回と付随する問題(2021年2月13日現在までの経過報告)」が、日本動物分類学会誌(タクサ/2021年50巻p.23-24)で2021年3月7日にオンライン(オープンアクセス)で公開されました。

名古屋議定書の発効(2014)に伴い、海外の遺伝資源(野生生物とほぼ同義と捉えて良い)を分類学上の研究対象として扱う
場合、ABS指針に基づいた許可・契約の対応が必要となっている。(鈴木睦昭,2018／DOI:10.5363/tits.23.9_60)　では、
この対応が不十分であった場合、どのような問題が発生しうるのだろうか。近年、立て続けに起きている実際に指摘された
問題や、論文撤回に至った「残念な事例」を紹介したい。(本文より引用)

菊地波輝(東京都立大学理学研究科/当チーム分担機関所属)、石田孝英(国立環境研究所/当チーム共同研究者)、鹿児島浩(国立遺伝学研究所/当チーム所属)、江口克之(東京都立大学理学研究科/当チーム分担機関所属)

DOI:10.19004/taxa.50.0_23

 
なお、本件に関しまして、ABS学術対策チームでは2021年2月5日に ABSショートウェビナー：遺伝資源提供国のABS関連法の運用により生じた最近の事案「学術論文の撤回」を開催いたしました。多数のご参加、誠にありがとうございました。
概要や参考文献については、 https://idenshigen.jp/2021/02/05/abs_shortwebinar-1/をご覧下さい。